発達障害児の医療・療育・教育
第3版

内容紹介

発達障害児の医療、療育、教育の水準をそれぞれの一元的な方向からではなく、異なる領域（医療・療育・教育）を連携させて同じ視野の中で多元的・総合的な視点から捉えて書かれています。障害児の医療・療育・教育（福祉）の各専門領域での豊富な臨床経験を生かした協働と連携を試み実践現場での最新の知識や情報を広範囲に提供し、その実際を系統立ててわかりやすく解説した基本的路線は、1版から2版へそして今回の3版へと引き継がれています。

今回の3版では制度の改正に準じて、医療・療育・教育の進歩に対応した内容の充実を図り、特に医療の分野では薬物療法における新しい薬を記述しました。特に教育部門の「特別支援学校の教育」「医療との連携」「教育相談」「法律の改正（教育基本法、学校教育法、発達障害支援法等）による特別支援教育の現状や今後の展望」の章ではインクルーシブ教育を構築する特別支援教育の動向がわかります。

専門性を深めながら記述は平易にしました。教育や福祉関係の大学、看護系の大学などのテキストとして、また初心者の読者、学生、障害児を抱える家族、障害児療育・教育に携わる多くの人たちにお勧めします。

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序文

第3版の推薦のことば

死肉を漁り獲物を横取りする悪役イメージのハイエナは、実は、狩りの成功率はライオンよりもはるかに高く、また、ケガをして十分に動けなくなっても決してのけ者にされることなく獲物を食べることができ、さらに、仲間の助けを借りて子育てもしているということが、「ダーウインが来た：悪役ハイエナ意外な素顔」（NHKテレビ2013年9月22日放映）の中で紹介されました。手足を失ったり動けなくなったりすれば命を落とすという弱肉強食の野生動物の社会の中で、障がいを持った仲間への助け合いをしながら生活するハイエナの姿に、強い衝撃と深い感動を受けました。翻って、私たち日本人の社会はどうなのでしょうか？　障がい者と呼ばれる人々が、その機能的差異や発達遅延の故に、いじめを受けたり、学校へ行けなかったり、果ては病院からも閉め出されたりすることが、残念ながら日常的に生じています。

障がい者は、平均的人間に比較してわずかに生物学的、医学的、ひいては社会的にハンディキャップを背負っている人達です。少し前まで、重度の障がい児は施設へ入所させることがその子にとって最も幸せであると、家族も一般社会も行政サイドも考えていました。しかし、健康人と病弱者、病弱者と障がい者との間に相対的違いはあっても、画然たる区別はありません。障がい者と言われる人々を人間の存在様式の多様性としてとらえ、その多様な人々が共存して生活をしているのが人間の集団社会の自然の姿であって、障がいを有するためにその人間の存在価値の軽重を問われる理由にされたり、種々のハンディを負わされたりする謂れはないのです。

平成17年（2005年）10月、「障害児（者）が自立した日常生活又は社会生活を営むことができるよう、必要な障害福祉サービスに係る給付その他の支援を行い、もって障害児（者）の福祉の増進を図るとともに、障害の有無にかかわらず国民が相互に人格と個性を尊重し安心して暮らすことのできる地域社会の実現に寄与することを目的とする」法律（障害者自立支援法、平成25年障害者総合支援法に改題）ができた結果、障がい者を施設に入れて隔離するのではなく、障がい者と健常者とが特別に区別されることなく社会生活を共にするのが本来の望ましい姿である、とする社会福祉の考え方が徐々に広がってきました。このことは、障がい者に関する各種の講演会に、会場が一杯になるほどの人達が参加しているのを見る度に実感します。しかし、心身における障がいの種類が複雑になればなるほど、また、その程度が重度になればなるほど、医療のみではなく療育や教育および行政が深く関係するため、分野を超えた横の繋がりの重要性が増してきます。

本書は、このような時代の動きと要望を先取りするように、2002年に初版本が出版されたのですが、その内容の豊富さや深さからこの分野におけるバイブル本となり、今回、第3版が発刊されることとなりました。本書は、愛知県心身障害者コロニーで長きにわたり障がい児医療・療育・教育に取り組んできた人達の豊富な知識と経験が集積された専門書であるにもかかわらず、読者の疑問や困った場合に具体的にどうしたら良いかをわかりやすく回答する形で書かれているため、非常に読みやすいのが特徴です。また、図表ばかりでなくコラムや解説、挿絵などが含まれて視覚的にも楽しめます。このように、様々な配慮が随所に施されているため、医療・療育・教育の専門家のみならず、福祉関係者や障がい者の家族をも含んだ多くの人達の愛読書となっているのでしょう。

障がい者の人格を尊重して正しい理解をする中で、憐憫や施しの情で彼らに接するのではなく、一人の同等の人間として受け入れていく社会に我が国が育っていくことに対し、本書が役立てることこそ著者達の最大の喜びであると思います。

今後とも本書が、障がい者やその保護者をはじめとする多くの人達の幸せに寄与することを祈念し、推薦のことばとさせていただきます。

2014年　新春
愛知県心身障害者コロニー
総長　安藤久實

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序─第3版にあたって

「発達障害児の医療・療育・教育」は2002年に発刊されてからすでに12年が経過しました。発達障害の分野の進歩・発展は著しく、初刊当時では予想もできなかったような大きなシステムの変化まで起こりました。そこでここ10年間くらいに起こったこの分野における目覚ましい変化について、ここで少し紹介させていただきたく存じます。

まず障害者自立支援法が2005年に制定され、2013年からは障害者支援法が改定されて「障害者の日常生活を総合的に支援するための法律」（略称「障害者総合支援法」）が施行されました。このいわゆる「障害者総合支援法」は、2006年から障害福祉サービス提供システムの基軸であった障害者自立支援法に代わる「ポスト障害者自立支援法」であるとされています。

そして、発達障害の概念については、2005年の発達障害者支援法により、「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの」とされました。これらは、PDD（最初の3つをひとまとめ）、LD、ADHDなどと略されます。

また、2007年から特別支援教育が全国でスタートしました。対象となる障害は、脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもののうち、ICD-10（疾病及び関連保健問題の国際統計分類）における心理的発達の障害（F-90-89）及び小児（児童）期及び青年期に通常発症する行動および情緒の障害（F90-98）に含まれる障害ですが、これらは基本的に、従来から、盲・聾・養護学校、特殊学級もしくは通級による指導の対象となっているもの、または、小学校及び中学校の通常の学級に在籍する学習障害（LD）、ADHD、高機能自閉症及びアスペルガー症候群の児童生徒に対する支援体制整備の対象とされているものであることとされました。

さらに、医療の分野でもめまぐるしい発展があります。薬物療法は日進月歩です。

日本で長い間期待されながら未発売だった新規抗てんかん薬が、やっと最近続々と発売されました。2006年にガバペンチン、2007年にトピラマート、2008年にラモトリジン、2010年にはレベチラセタムが承認・発売されました。いずれも併用薬として認可され、ラモトリジン以外はすべて部分発作への適応となっています。とくに発達障害児の難治てんかんの治療に期待がもたれています。今後治療成果が続々と発表されていくことでしょう。

DSM-IVの発行から19年経ちましたが、その修正版のDSM-IV-TRから13年目にあたる2013年5月に第116回米国精神医学会でDSM-5が正式に発表されました。そこでは、1）多軸診断の廃止、2）自閉症やアスペルガー障害がAutism Spectrum Disorder（ASD）に一本化、3）パーソナリテイ障害は削減せずなど大幅な改訂がなされました。1990年代から提唱されてきたASDが導入され、現在広汎性発達障害に分類されている自閉性障害、小児期崩壊性障害、アスペルガー障害、特定不能の広汎性発達障害（非定型自閉症を含む）が一本化されたのです。

このたび第3版を発刊するにあたって、制度の改正はもとより、医療・療育・教育の進歩に対応してさらに一層の内容の充実を図りましたが、DSM-IVから5への改訂に伴う発達障害の分類の変更については、DSM-5の日本語版の出版がまだなされておらず、訳語も決定されていないため、今回本書の改訂第3版では、従来の分類で行いました。

最後に、推薦のお言葉を前名古屋大学小児外科教授であり、愛知県心身障害者コロニー新総長の安藤久實先生にいただきましたので感謝申し上げます。安藤総長は、名古屋大学医学部の同級生であり、またコロニー中央病院小児外科にも勤務されたことがあり、障害児医療への情熱を同じにする同僚でもありましたのでとても感慨深く、懐かしく思い出されました。どうもありがとうございました。また編集の難作業を快く引き受けていただきました金芳堂の三島民子女史にお礼申し上げます。

本書が発達障害児の医療・療育・教育の分野で働き、学ぶ人々にとって、貴重な座右の書になることを願っております。

2014年2月
松本昭子

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第3版のまえがき─教育分野の改訂に寄せて

わが国の特別支援教育は、現在大きな変革の中にあります。それは、私たちぬきに私たちのことを決めないで『nothing about me, without about us』と唱える障害者自身が、心から願う一人の人間としての当然の生きる権利・権利保障を得るための国際的な障害者のノーマライゼーション運動の上に築かれてきました。

わが国のこれからの特別支援教育は、WHOのICFの理念の「社会モデル」に基づいて、障害者の活動障壁は障害者自身の「医学モデル」の内的要因に起因するのではなく、障害者を取り巻く環境の外的要因が障壁を作っているという考えに立ちながら、従来の特殊教育にみられた固定的な障害観における教育者主体の「恣意的・指示的・管理的教育」から、障害のある子ども一人ひとりが主体の「将来を見据えた指導をできるように配慮し・見守り・育てる教育」への脱却が求められています。

ここで少し、特殊教育から現在のインクルーシブな特別支援教育に至った歴史的国内外の動向を概観します。

1994年にスペイン・サマランカでの特別なニーズ教育に関するユネスコ世界会議において、特別なニーズ教育についての原理、政策、実践に関する「サマランカ声明」が採択されました。この採択を受けて文部科学省でも21世紀の特別支援教育の在り方「一人一人のニーズに応じた特別な支援の在り方」についての調査・研究・会議が始まりました。2006年12月に第61回国連総会において「障害者権利条約」が採択され、2008年5月に発効されました。これらの国際的動向から文部科学省は、2007年4月に、従来の「特殊教育」から「特別支援教育」への転換を図り、特別支援教育をスタートさせました。

また、2006年に国連が「障害者の権利条約」を採択したことを受けて、わが国は2007年9月に障害者の権利条約に署名しました。その批准のために2009年12月にわが国は障害者の制度改革推進会議（2012年4月1日から「障害者政策委員会」）を内閣府に立ち上げ、医療・労働・教育等の障害者福祉施策の法的整備を進めています。「障害者虐待防止法の施行（2012年10月1日）」

「障害者優先調達推進法の施行（2013年4月1日）」「障害者総合支援法の施行（2013年4月1日）」「精神保健及び精神者福祉に関する法律の一部を改正する法律」「障害者の雇用に関する法律の一部を改正する法律」「障害を理由とする差別の解消に関する法律」（2013年6月）の成立等、法整備が行われてきています。2013年11月・12月国会衆参両院で、障害者の権利条約を批准を可決し、2014年1月20日に国連で批准され、日本は141番目の締約国になりました。　これらの国内外の動向の中で文部科学省は、さらに2010年7月20日に「特別支援教育の在り方に関する特別委員会」を立ち上げ、障害者権利条約に基づく教育が実施されるようにインクルーシブ教育の検討を続けています。

特別支援教育の対象となる障害は、従来の特殊教育が対象とした視覚障害、聴覚障害、知的障害、肢体不自由、病弱、言語障害、自閉症・情緒障害に加えて、自閉症スペクトラム（広汎性発達障害）を形成するアスペルガー症候群と高機能自閉症、学習障害（LD）、注意欠如・多動性障害（ADHD）の脳機能障害と診断された発達障害が新たに追加されました。知的障害が軽度のあるいは知的障害を伴わない発達障害児は、通常の学級に在籍する7万2千人の児童生徒数のうち6.5％程度という比率で全国の小・中学校の通常の学級に在籍しています（文部科学省平成24年度調査。学級担任を含む複数の教員により判断された回答に基づき医師の診断によるものではなく、本数値は可能性としています。平成25年度文部科学省「発達障害関係施策について」を引用）。今日、国の障害者施策においても、発達障害者の支援体制は徐々に整備されつつあります。さらに、今日のインクルーシブ教育を構築する特別支援教育においては、就学の問題、障害のある子ども一人ひとりのニーズに応じた合理的配慮の課題、生涯教育としてのまた学校卒業後の社会参加に向けたキャリア教育と就労の課題、教師の資質向上の課題、とくに学校教育におけるいじめ問題・障害者差別や虐待またグレーゾーンの不適切な対応などの司法的課題は、喫緊の課題となっています。

本書にてこれから特別支援教育について学ぼうとする読者の皆様には、こうした国内外の障害者施策の動向を踏まえて、わが国の真のインクルーシブ教育構築のための特別支援教育についてご理解を深めていただけたらと願います。

2014年2月
土橋圭子

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目次

1章　発達障害とは何か

1　発達障害の概念
1．発達と障害
2．アメリカにおける発達障害の概念の歴史
3．日本の発達障害
4．発達障害の頻度
5．障害児専門病院外来における発達障害

2　発達障害の早期診断
1．乳幼児の運動発達の評価
2．幼児の精神発達の評価
3．発達障害の経過観察

3　発達障害（脳障害）の原因
1．出生前要因
2．周生期要因
3．出生後要因

2章　精神発達障害

1　精神発達障害の分類（ICD-10とDSM-IVの比較）
1．発達障害の分類法
2．ICD-10とDSM-IVにおける発達障害分類の比較
3．DSM-IVからDSM-5へ

2　知的障害（精神遅滞）
1．知能とは何か
2．知的障害（精神遅滞）の診断基準
3．用語の問題:精神薄弱から知的障害へ
4．知的障害（精神遅滞）の発生頻度
5．知的障害（精神遅滞）の重症度と予後
6．知的障害（精神遅滞）の行動の特徴
7．知的障害（精神遅滞）の原因
8．知的障害と遺伝性疾患
9．ダウン症候群
10．「障害者自立支援法」から「障害者総合支援法へ」

3　運動能力障害
1．発達性協調運動障害とは
2．診断にあたって気をつけること
3．症状、経過と対応

4　コミュニケーション障害
1．コミュニケーション、言語、話しことばの関係
2．言語発達の障害へのアプローチの方法
3．原因疾患により分類する方法
4．言語病理学的に言語を捉える方法
5．前言語段階に着目する方法
6．言語発達の障害の診断への具体的手順
7．ことばの遅れに対してどう取り組むか

5　学習障害
1．学習障害とは
2．学習障害の分類
3．学習障害の原因
4．学習障害の診断と評価
5．学習障害への対応

6　広汎性発達障害
1．自閉性障害
2．レット症候群
3．小児期崩壊性障害
4．アスペルガー障害
5．特定不能の広汎性発達障害

7　注意欠如・多動性障害および破壊的行動障害
1．子どもにみられる行動の問題
2．注意欠如・多動性障害
3．反抗挑戦性障害
4．素行障害

3章　運動発達障害

1　運動障害の分類
1．身体障害と運動障害
2．随意運動と不随意運動
3．運動障害の鑑別診断
4．発達障害における運動障害

2　脳性麻痺
1．脳性麻痺とは
2．脳性麻痺の原因
3．脳性麻痺の症状
4．脳性麻痺と反射
5．乳児期以後の脳性麻痺の発達
6．脳性麻痺における臨床検査
7．脳性麻痺の合併症
8．脳性麻痺の治療

3　神経筋疾患
1．神経筋疾患の種類と診断
2．神経筋疾患の治療

4　不随意運動
1．不随意運動とは何か
2．不随意運動の分類
3．律動性不随意運動の種類と特徴
4．非律動性不随意運動の種類と特徴
5．律動性または非律動性不随意運動の種類と特徴

4章　重症心身障害児

1　重症心身障害児について
1．重症心身障害児とは
2．重症心身障害児療育の歴史
3．重症心身障害児の頻度
4．重症心身障害児の原因
5．重症心身障害児の診断
6．重症心身障害児における臨床検査
7．重症心身障害児の合併症
8．重症心身障害児の治療
9．重症心身障害児の療育
10．重症心身障害児のリハビリテーション
11．重症心身障害児の予後

2　超重度障害児（超重症児）
1．超重度障害児とは
2．超重度障害児の判定
3．超重度障害児判定の各項目について
4．超重度障害児の問題点

5章　発達障害児の医療的ケア

1　てんかん
1．てんかんとは何か
2．てんかんの原因
3．てんかんの頻度
4．てんかん発作型の分類
5．てんかんの診断とてんかん症候群
6．発達障害児でよくみられるてんかん症候群
7．てんかんの治療
8．てんかん発作の起きた場合の処置
9．けいれん重積状態
10．てんかんで利用できる諸制度

2　呼吸障害
1．重症心身障害児・者の呼吸について
2．重症心身障害児・者の呼吸障害の治療
3．閉塞性呼吸障害、分泌物の貯留・誤嚥
4．拘束性呼吸障害
5．中枢性呼吸障害
6．気管切開について
7．気管支炎・肺炎の治療

3　摂食障害
1．誤嚥について
2．摂食・嚥下機能の発達、その障害と対策
3．実際の評価
4．摂食障害の治療

4　栄養障害
1．脂溶性ビタミン欠乏症
2．水溶性ビタミン欠乏症
3．過剰症
4．微量元素欠乏症
5．鉄欠乏症
6．特殊ミルク・経腸栄養剤使用時の栄養素欠乏症
7．肥満症
8．痩せ

5　消化器系疾患
1．胃食道逆流症（GERD）
2．腸閉塞（イレウス）
3．便秘

6　睡眠障害
1．睡眠障害の種類
2．睡眠障害の診断
3．睡眠障害の治療

7　悪性高熱症、悪性症候群
1．悪性高熱症
2．悪性症候群

6章　発達障害児の療育

1　発達障害児の問題行動とその対策
1．問題行動への対応について
2．問題解決のための仮説
3．問題行動への理解

2　発達障害児のリハビリテーション
1．理学療法
2．作業療法Ⅰ――感覚統合療法を中心として
3．作業療法Ⅱ――重症心身障害児施設の経験から
4．言語聴覚療法

7章　発達に障害のある子どもの特別支援教育

1　特別支援教育システム
1．特別支援教育とは
2．共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システムの構築に向けての特別支援教育の課題
3．インクルーシブ教育の新しい概念と喫緊の課題

2　特別支援教育の対象と学びの場
1．特別支援教育における「発達障害」の位置づけと、特別支援教育の対象
2．特別支援教育の場

3　就学システム
1．就学相談・支援
2．就学のための健康診断
3．就学先の決定

4　特別支援教育目標と教育内容の概略

8章　特別支援学校の教育―知的障害に特化した特別支援教育を中心として―

1　教育課程
1．教育目標
2．教育課程の編成
3．教育計画

2　授業計画
1．幼児児童生徒の実態把握
2．目標設定
3．指導計画
4．指導・支援の在り方
5．家庭との連携、保護者への支援
6．関係機関との連携

3　キャリア教育
1．キャリア教育とは
2．幼稚部・小学部のキャリアの発達課題
3．筆者らの研究知見からのキャリア教育
4．キャリア能力形成のための4つの視点
5．幼稚部・小学部のキャリア教育の授業実践と工夫

4　今日の特別支援教育上の司法的課題

5　障害児者の人権擁護のための法令
1．近年の障害児者に関わる法律の制定・改正
2．障害児者の人権擁護のための法令

6　特別支援教育に関する裁判例と法的課題
1．今日の特別支援教育に関する裁判例と法的問題
2．特別支援教育における法的課題
3．おわりに

7　保健室活動
1．特別支援学校における保健室の役割
2．保健室における日常的活動
3．宿泊を伴う学校行事への対応
4．これからの保健室経営の課題

9章　教育と医療との連携

1　医療の本質

2　治療に限界がある疾患のケアモデルの変化

3　ICF（国際生活機能分類）の視点を踏まえた障害者を支えるセーフティネット

4　医療と教育の連携を図るために―個別の教育支援計画の重要性―

10章　教育相談

1　教育相談とは

2　教育相談の手順と内容
1．直接的な教育相談
2．相談の内容

3　コンサルテーション―もう一つの教育相談のかたち
1．コンサルテーションの考え方
2．コンサルテーションの進め方
3．コンサルテーションの内容

11章　特別支援教育の現状と今後の展望

1　法律の改正等
1．教育基本法の改正等
2．学校教育法の改正
3．障害者基本法等の改正について

2　国の事業の概要（平成25年度文部科学省特別支援教育課所管事業）
1．要旨
2．内容

3　学習指導要領の改訂

4　今後の展望
1．障害者の権利に関する条約について
2．特別支援教育の充実に向けて

COLUMN
医療的ケアの問題
いきものセラピー
音楽療法
TEACCHプログラム
自閉症スペクトラム
遺伝子からみれば
障害者の権利に関する条約
「キャリア」とは
「キャリア発達」とは
キャリア教育の課題と合理的配慮

Gallery 1　ぼくのおかあさん
Gallery 2　春の一日
Gallery 3　パソコンで描いた絵画

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執筆者一覧

■編集
松本昭子　　愛知県心身障害者コロニー中央病院（小児神経科医）
土橋圭子　　愛知県心身障害者コロニー愛知県立春日台特別支援学校（教諭、臨床発達心理士）

■執筆者一覧（五十音順）
麻生幸三郎　愛知県心身障害者コロニーこばと学園（学園長、小児神経科医）
石田弘子　　（株）ジェネラス訪問看護ステーションほたる（理学療法士）
石塚謙二　　大阪府・豊能町教育委員会（教育長）
小野宏　　　愛知県心身障害者コロニー元こばと学園長（精神科医）
熊谷俊幸　　くま在宅クリニック院長（中部大学教授、小児神経科医）
小林孝司　　愛知県心身障害者コロニーこばと学園（作業療法士）
小林倫代　　（独）国立特別支援教育総合研究所（上席総括研究員）
小松則登　　愛知県心身障害者コロニー中央病院（作業療法士）
高森裕司　　弁護士法人名古屋南部法律事務所平針事務所（弁護士）
土橋圭子　　愛知県心身障害者コロニー愛知県立春日台特別支援学校（教諭、臨床発達心理士）
友松今日子　愛知県立春日井高等特別支援学校（主任養護教諭）
中谷雄二　　名古屋共同法律事務所（弁護士）
中村みほ　　愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所（室長、小児神経科医）
西牧謙吾　　国立障害者リハビリテーションセンター病院（第三診療部長、小児科医）
野瀬規代　　（NPO法人）児童発達支援事業所ぴょん（言語聴覚士）
早川知恵美　総合上飯田第一病院小児科（小児科医）
早川文雄　　岡崎市民病院（副院長、小児神経科医）
松本昭子　　愛知県心身障害者コロニー中央病院（小児神経科医）
三浦清邦　　名古屋大学大学院医学系研究科障害児（者）医療学寄附講座（教授、小児神経科医）
宮㟢修次　　愛知県心身障害者コロニー名誉中央病院長（小児科医）
吉村育子　　愛知県心身障害者コロニーこばと学園（副学園長、児童精神科医）
若子理恵　　豊田市こども発達センターのぞみ診療所（診療所長、児童精神科医）

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